日本語/日本語教育研究会

 

『日本語/日本語教育研究』執筆要項 Ver. 1.5(2014.10.7) 


執筆要項.pdf  (←印刷にはこちらをご利用ください。 更新 2014.10.07)

原稿フォーマット.doc (原稿作成にご利用ください。更新 2014.10.07)


1. 書式

・原稿の本文は日本語とする。

・原稿は横書きとする。

・原稿は、A4用紙に35字×30行の書式で執筆する。

・原稿のポイントは、10.5ポイント程度が望ましい。

・投稿論文は、A論文とB論文の二種類とする。両者は分量が異なるだけで内容に区別はない。

・原稿の分量は、次のとおり。投稿時の分量超過は認めない。

 A論文

 16ページ以内(投稿時、タイトルページ1ページと本文14ページ。修正稿の段階で0.5ページの追加を認める)

 B論文

 8ページ以内(投稿時、タイトル1ページと本文6ページ。修正稿の段階で0.5ページの追加を認める)

・名前等の個人情報は、タイトルページと本文のいずれにも記載しないこと。

・タイトルページには、タイトル、要旨(300字程度)、キーワード(5つ程度)を記す。本文には、図表、注、参考文献を含む。

・採用決定後には、英文タイトルと英文要旨(120語程度)、英文キーワード(5つ程度)を提出すること。

・注、および、参考文献は章末に置くこと。脚注にはしない。

・注、および、参考文献のポイントは、本文と同じ10.5ポイントとする。

・図表の文字の大きさは8ポイントまでとする。極端に文字を小さくしないこと。

・謝辞は、投稿時には記載しないこと。ただし、謝辞を含む最終原稿の分量が16ページを超えてはいけない。

・句読点は、「、 。」とする。

・見出しは、ポイントシステムとする。

 ex)1 学習者主体の日本語教育

   1.1 「学習者主体」の先行研究

   1.1.1 「学習者主体」の定義

・本文と例文の間は1行アキとする。例文が連続する場合は、例文と例文の間にアキは不要。


原稿フォーマット(docファイル)をダウンロードできるので、参照されたい。

フォーマットは、こちら


2. 図表のキャプション

図表の出典には、原則として図表番号と図表タイトル=キャプションをつける。

図のキャプションは下に、表のキャプションは上につける。


出典は、下のex)のキャプションのように挿入する。書名などは入れず、仮にホームページであっても参考文献にあげ、URLはキャプションには記載しない。


ex)図1 豪・英・米の日本語学習者数(国際日本語基金 2008


3. 参考文献

3.1 本文

本文中の参考文献の表記は次の通りとする。

・地の文の場合は、著者名の後に丸カッコつきで発行年を示す。

 ex

 田中(2007)では、……。

 田中・山田(2008)によると……。

 Tanaka & Yamada2009)は、……。

・地の文でない場合(次の例を参照)は、著者名と発行年を半角スペースで区切り、丸カッコでくくる。

ex

 〜である(田中・山田 2008)。

 〜である(田中 2007, 山田 2008)。

 〜である(Tanaka & Yamada 2009)。

 〜である(田中 2007, 2008; 山田 2008)。


引用先の該当ページ数を示す時は、次のようにする。

ex

教師中心、教師主体を離れ、「学習者の植民地化」を乗り越えてこそ、学習者1人ひとりの自己実現を支援できる「学習者主体の日本語教育」が実現する。

(田中 2008: 38-39


3.2 巻末

和文論文と欧文論文で分けて挙げる。和文論文は50音順で、欧文論文はアルファベット順で並べる。タイトルとサブタイトルの間は、和文の場合はダーシ『―』で、欧文の場合はコロン『: 』で区切る。


ex

著者名(発行年)『タイトル―サブタイトル』出版社名.

Author (year) Title: Subtitle. Place: Publisher.


3.2.1 単行本

a. 和文

単著)

田中太郎(2008)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著(2名/3名〜))

田中太郎・山田花子(2008)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』ココ出版

田中太郎・山田花子・鈴木次郎(2008)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著(人数が多いときは、次のようにしても可))

田中太郎・山田花子・鈴木次郎ほか(2008)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』ココ出版

編著)

田中太郎(編)(2008)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』ココ出版

共編(2名/3名〜))

田中太郎・山田花子(編)(2008)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』ココ出版

田中太郎・山田花子・鈴木次郎(編)(2008)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』ココ出版

共編(人数が多いときは次のようにしても可)

田中太郎・山田花子・鈴木次郎ほか(編)(2008)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著中の論文) ページ数を忘れずに

田中太郎(2008)「オーストラリアの日本語教育」田中太郎・山田花子(編)『学習者主体の日本語教育オーストラリアの実践研究』pp. 38-39. ココ出版


b. 欧文

単著) 発行地も忘れずに

Tanaka, T. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著(2名/3名〜))

Tanaka, T., & Yamada, M. H. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著(人数が多いときは、次のようにしても可))

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J., et al. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

編著)

Tanaka, T. (Ed.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共編(2名/3名〜))

Tanaka, T., & Yamada, M. H. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共編(人数が多いときは、次のようにしても可))

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J., et al. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著中の論文) 「In」を忘れずに。ページ数も明記すること。

Tanaka, T. (2008) The language situation in Australia. In T. Tanaka, & M. H. Yamada (Eds.) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia (pp. 38-39). London: Coco.


3.2.2 定期刊行物

a. 和文

雑誌)

田中太郎(2008)「オーストラリアの日本語教育」『日本語/日本語教育』13, pp. 38-39.

学会誌/紀要)

田中太郎(2008)「オーストラリアの日本語教育」『日本語教育学研究』10, pp. 38-39. 日本語教育研究学会


b. 欧文

雑誌)

Tanaka, T. (2008) The Language Situation in Australia. Language Planning, 1(3), pp. 38-39.


3.2.3 Web

ネット公開の報告書/論文など)

国際日本語基金(2000)「1999年度 海外日本語学習者調査」http://www.kokusainihongo.jp/rpt/1999/kaigai.html (2000111日参照)

Taro, T. (2000) New pedagogies for learner agency. Nihongo Online Journal, 3, 17-25. Retrieved May 7, 2001, from http://www.coco.com/nol/2000/vol3/17_25.html